| 平成24年度 | 10ｋｗ以上 | 10ｋｗ未満 | 10ｋｗ未満ダブル発電 |
| 調達価格 | 40円＋消費税 | 42円 | 34円 |
| 調達期間 | 20年間 | 10年間 | |
| 平成25度 | 10ｋｗ以上 | 10ｋｗ未満 | 10ｋｗ未満ダブル発電 |
| 調達価格 | 36円＋消費税 | 38円 | 31円 |
| 調達期間 | 20年間 | 10年間 | |
| 平成26年度 | 10ｋｗ以上 | 10ｋｗ未満 | 10ｋｗ未満ダブル発電 |
| 調達価格 | 32円＋消費税 | 37円 | 30円 |
| 調達期間 | 20年間 | 10年間 | |
| 平成27年度 | 10ｋｗ以上
4/1～6/30 |
10ｋｗ以上
7/1～ |
10ｋｗ未満
余剰買取 出力制御設置なし |
10ｋｗ未満
余剰買取 出力制御設置あり |
10ｋｗ未満ダブル発電
余剰買取 出力制御設置なし |
10ｋｗ未満ダブル発電
余剰買取 出力制御設置あり |
| 調達価格 | 29円＋消費税 | 27円+消費税 | 33円 | 35円 | 27円 | 29円 |
| 調達期間 | 20年間 | 10年間 | ||||
| 平成28年度 | 10ｋｗ以上 | 10ｋｗ未満
余剰買取 出力制御設置なし |
10ｋｗ未満
余剰買取 出力制御設置あり |
10ｋｗ未満ダブル発電
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余剰買取 出力制御設置なし |
10ｋｗ未満ダブル発電
余剰買取 出力制御設置あり |
| 調達価格 | 24円+消費税 | 31円 | 33円 | 25円 | 27円 |
| 調達期間 | 20年間 | 10年間 | |||
太陽光発電 固定価格買取制度は2017年7月1日にスタートし、5年目を迎えています。
年々調達価格が下がってきていますが、その代わりソーラーパネル代も価格が下がってきています。
と言うより、国が毎年の普及率と販売価格などのデータを集め決めているのです。
ですから、国として太陽光はもう要らないから調達価格（売電価格）を0円にしちゃいましょうと言えばそうなると言うことです。まだありえないと思いますが。
その根拠？
当初平成26年くらいまでは、１０ｋｗ未満の余剰買取制度の期間終了後は調達価格の単価を24円と想定していました。ところが、目論見が外れあまりにも普及し再生可能エネルギーが太陽光に編従してしまった為、期間終了後の調達価格を11円程になるだろうといっています。
これから、太陽光発電に投資をしようとか、考えている方は下記に記した実際の発電から試算してみると良いかと思います。
私が太陽光発電を始めようとしていた時に提示されたシミュレーション値
関東のおうちの屋根プラスカーポートに２７ｋｗ搭載
まずは、シミュレーション値
| 1月 | 2月 | 3月 | 4月 | 5月 | 6月 | 7月 | 8月 | 9月 | 10月 | 11月 | 12月 | |
| 発電量予想 | 2014 | 2029 | 2367 | 2577 | 3026 | 2366 | 2475 | 2734 | 1928 | 1777 | 1602 | 1773 |
| 合計発電量予想 | 26668 | |||||||||||
そして、実際の発電量は
| 1月 | 2月 | 3月 | 4月 | 5月 | 6月 | 7月 | 8月 | 9月 | 10月 | 11月 | 12月 | |
| 発電量予想 | 2558 | 2274 | 2363 | 3231 | 3449 | 3414 | 2298 | 3939 | 1996 | 2889 | 2152 | 1681 |
| 合計発電量予想 | 32244 | |||||||||||
15社近くの太陽光発電の見積もりとシミュレーションを比較した意味
今回シミュレーション値よりも大きく、うれしい誤算となりましたが、シミュレーションした会社が良心的なのでしょう。
中には悪徳業者も多数いて、シミュレーション値を大幅に粉飾し儲かるように見せかけているところもあります。
その為、私も当時15社近くの業者に見積もりとシミュレーションを出してもらい平均値を出していました。
平成28年度の買取価格だとどうなるのか？
私の場合、平成25年度の１０ｋｗ以上の調達価格が20年間適応されています。
それを平成28年度現在の調達価格に当てはめてみると、ほぼ狂いがない20年間の収支が出てきます。
調達価格 24円+消費税＝25.92円
年間発電量 32244×25.92円＝835764円
20年間の総発電量を経年劣化を加味して出してみる
約1500万円の利益を生み出す太陽光発電になることを踏まえ、初期投資額が下回っていけばまだ投資対象として検討価値があります。
現在私と同じ位の搭載量だと700万円前後での購入が可能になります。
この他に必要な経費
保険料
雑所得税
メンテナンス費用
パワーコンディショナ交換費用
系統連携費用
ソーラーローン利用の場合金利手数料
リスク要因
異常気象による損害
まとめ
いかがだったでしょうか。
調達価格が下がっているのは事実ですが、初期投資額も減って要るため借り入れのリスクは逆に減っていると言う見方もあります。
また、世の中には投資商品が多くあり雑誌などでも良く取り上げられています。
しかし、ほとんどの投資商品は元でとなる現金がないと大きな成長をさせることが困難です。
太陽光発電でもリスクはありますが、自己資金が限りなく0から始められることと、国が後押しをしている立派な投資対象です。
投資の初心者が一番参入しやすい対象ではないでしょうか。
再生可能エネルギーの太陽光に偏った投資を分散させるため、今後どんどん調達価格は下げるようになって来ることを考えると今年度はラストチャンスとなるかもしれませんね。
