住まいの地震保険の選び方！家の性能で4約倍の差が付くことがある

家づくりを考え始めると、いろいろなハウスメーカーを見てまわったり、資料請求をしてみたりと夢が広がっていきますね。

そんな中何に基準を置いて家選び、ハウスメーカー選びをしていますか？

今回は、最近加入率が「ぐんっ！」と増えてきている【地震保険】についてみていきましょう。

地震保険に加入するにはどうすればいいのか？

地震保険に加入するのに必要となるのは、火災保険に加入することが大前提となるんです。

地震保険は、単体では入れないという事ですね。

地震保険料はどの会社で加入しても一律料金

火災保険は損害保険会社によって料金も保証もまちまちですが、地震保険自体は、どの損害保険会社で加入しようと保険料は一律です。（都道府県により保険料は異なり、毎年更新しています）

 

損害保険会社の一例を除いて見ましょう

• 三井住友海上
• 東京海上日動
• 損保ジャパン日本興亜
• あいおいニッセイ同和損保
• 富士火災
• ＡＩＵ保険
• 日新火災海上保険
• セコム損害保険
• 朝日火災
• セゾン自動車火災保険
• 共栄火災
• ジェイアイ傷害火災保険
• 大同火災
• ＳＢＩ損保
• 全労災
• ニューインディア

などなど凄く多くの損害保険会社が存在します。

この全ての保険会社は、保険料・保証の範囲が全く違います。

ハウスメーカーでは、提携保険会社が存在することが多くあります。そこを利用することも一つです。

火災保険には2つの構造で料金が分かれる

あなたが検討しているハウスメーカーの耐火構造はどちらになりますか？

• Ｈ構造
• Ｔ構造

戸建て住宅ではどちらかに当てはまります。

 

Ｈ構造は、一般木造住宅に当てはまり　別名：非耐火住宅とも呼ばれます。

Ｔ構造は、プレハブ・軽量鉄骨・コンクリート住宅に当てはまり別名：耐火住宅とも呼ばれます。

 

 

Ｈ構造は非耐火構造＝火にあまり強く無い＝火災保険料が割高

Ｔ構造は耐火構造＝火に強い＝火災保険料が割安

 

どのくらい違うかと言うと約2倍程度の差が生まれます。大きいですね。

 

ここで、もう一つ木造住宅なのに【Ｔ構造】に当てはまる構造があります。

それは、【省令準耐火構造】と呼ばれる構造です。

地震保険料は耐火構造か非耐火構造かで保険料率が変わる

参考例）

2017年　茨城県で建築をし地震保険に加入する場合の保険料、1000万円当たり。

• 耐火構造＝13,500円　　
• 非耐火構造＝27,900円

 

ほぼ倍ですね。

この保険料は1000万円当たりの1年間の保険料になりますので、1500万円の地震保険になると、この1.5倍の保険料がかかります。

 

更に、耐震等級という家の地震にどれだけ強いかという等級により保険料の割引が行われます。

 

 

このことから、両極端な構造を持つ家の保険料の差が約4倍ほどになることがわかります。

上記に記載した茨城県での例を数字で表します。

 

【耐火性能・耐震性能ともに建築基準法レベルの家】

 

耐震等級１の非耐火構造1500万の地震保険料1年間

27,900円×1.5（1500万）×10％割引＝37,665円

 

30年加入すると、単純計算で＝1,129,950円

 

【耐火性能・耐震性能ともに最高等級レベルの家】

 

耐震等級３の耐火構造1500万の地震保険料1年間

13,500円×1.5（1500万）×50％割引＝10,125円

 

30年加入すると、単純計算で＝303,750円

 

3倍以上4倍弱の保険料の開きがあります。

差額として30年間で826,200円という金額差。

 

まとめ

実際には、最長5年という長期地震保険に入ると割引係数がありますので単純な計算には成りませんが、30年で差額80万円という数字には驚かされます。

近年では、長期優良な住宅が増え30歳で建築して50年住むと80歳まで保険料が必要になります。寿命が延びているので更に長く住むでしょう。

60年計算でも、160万の差額となる地震保険は、しっかりと家の性能を確認しておく必要がありますね。

火災保険でも倍くらいの差が生まれますので、保険料だけでも200万の差が生まれることを知っておいてください。

安かろう悪かろうにならない、賢い選択をおすすめします。