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24時間床暖房付けっぱなしの電気代はそんなに高くはなかったと言う結果

28年も残す所あと少しとなりまして、あっという間に暖房の季節に入りましたね。床暖房24時間つけっぱなしの記事がちょこちょことアクセすしてくれる方が増えてきましたので、平成27年の電気明細をアップしてみました。

興味があれば以前の記事【床暖房と冷房を24時間つけっぱなしにした結果】を覗いてみてください。

スペック

  • 30坪の平屋
  • 3LDK
  • 大人2人・子ども1人
  • 専業主婦 小学生
  • LDK25帖
  • 床暖房は11月検針日から5月検針日まで全室スイッチオン
  • 夏場は2ヶ月間エアコン2台24時間

東京電力:電気明細 関東某所

平成27年1月~12月までの電気代(オール電化住宅)正確には検針日が平成26年12月11日~平成27年12月9日の364日のデータです。

 

明細を覗いてみると、請求予定金額の下に内訳が記載されています。皆様もあるかとおもいますが、毎月【再エネ発電賦課金】なるものがあります。これは、国の推し進める太陽光発電の売電を国民が負担している金額ですね。電力会社や国が負担しているわけでは無いんですよね。

ちょっと複雑な気持ちになりますが、これも資源の乏しい日本からすると再生可能エネルギーに託さなくてはいけないのでしょう。

省エネ性能のトップランナー基準を満たす住宅になれば電気代もかかりにくい

断熱性能1.0住宅のような、北海道でも寒くない住宅を日本全国に広めていけばかなりの電力消費を抑えることができるようになります。その為に2012年からZEH住宅を普及させるべく国も補助金制度をつくりだしました。

ZEH(ゼッチ)とは

Net Zero Energy House(ネットゼロエネルギーハウス)の略です。

住宅の断熱性能・気密性能・設備性能・再生可能エネルギー等で年間の消費するエネルギーと省エネ+創エネで収支を「ゼロ」にする住宅を言うのです。

今までは、例えば年間15万円のエネルギーを使用していたとすると、省エネ設備で電気代を削減して断熱性能で更に削減して、換気システムでロスを減らして、太陽光などの創りだすエネルギーを足し算引き算をしてエネルギー収支を0円にするイメージ。

大きな太陽光発電システムを搭載できれば、収支0どころか、プラスに転じる住宅も多く普及しています。

国は、2030年までに新築の平均でZEH住宅を普及させる目標を掲げています。これからの住宅はそのような住宅が基本になってくるのでしょう。

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ZEH住宅を扱うハウスメーカーは

テレビCMなどで宣伝をしているハウスメーカーならほとんどがZEH住宅の取り扱いを開始しています。今まで各社が販売していた住宅では断熱性能があまり高くない商品が多く出回っていました。なので各社断熱性能をアップさせたZEH仕様を商品として出してきています。しかしながら、その仕様は以前のタイプより高性能になったばかりに、価格も高くなってしまっているのが現状です。

国もそのあたりを見込んでか、現在は125万円の補助金を出しています。寒冷地になると150万円です。

光熱費が抑えられる住宅で建築をお考えであれば、ぜひともこのZEH補助金は欲しい所ですね。

 

ZEH補助金は申請すればもらえるの?

そうなんです。補助金は国の予算によってもらえる件数が決まっています。ほとんどの場合先着順での受付と言うのが今までの流れでしたが、今回のZEH補助金に関しては少し様子が違います。

予算枠があると言うのは変わりありませんが、申請する家の性能がメーカーによってまちまちなのです。できれば国としては収支0になる家を増やしたい。そうなるように企業努力もしてほしい。世界に向け低炭素な社会を実現する見本にもなりたい。そんな思惑があるのでしょうか。

ZEH補助金は予算がありますが、その中でより高性能な住宅を上から順に交付していきます。

という事は、落ちるという事がある!と言うことです。補助金を申請するには、メーカーとの打ち合わせを終了させ、どのような性能で、どのような省エネ設備を備え、どのような太陽光発電システムを何キロ搭載しているのかが決まっていないと申請ができません。(他にも条件がありますが)

そう!落ちない為、補助金を確実に貰う為には精通したメーカー選びが重要になってきます。

最大手のハウスメーカーですら半分くらいの交付決定率となる有様です。その訳は、メーカーとしてもこのくらいの断熱性・設備等を装備すれば通るでしょう、と言う平均を少し上回ったくらいの性能で申請すると、それを上回る性能の住宅が多く申請されてしまうと落ちてしまうからです。だからといって性能をグングン上げていくと価格も青天井に上がっていきますから悩ましい所です。

しかし、中には平成28年の予算枠で99.6%交付決定したメーカーも存在します。性能重視を貫いてきたからこそできる離れ業ですね。100%でなかったのは、書類不備が1件出てしまったと言う話ですので、100%といってもいいくらいでしょう。

 

あとがき

またZEHについては詳しく記事にしたいと思いますが、平成28年の補正予算で100億の枠ができています。来年度も普及させる為に行なうとは思いますが、やるかやらないかはいつも通り国会で審議されてからとなるのでしょう。

どちらにせよ、省エネな家づくりは将来にわたって電気代がかかりにくい家にする事は間違いありません。しかも、我慢する省エネ住宅ではなく、我慢しない快適な省エネな家を目指していきましょう。

電気代からずれてしまいましたが、直結していることなのでご理解ください。

 

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