【注文住宅の価格相場】全国平均と大手ハウスメーカー平均の建築費用比較

 

注文住宅を建てようと思ったときに、

• どのくらいの費用が掛かるのか？
• 相場はいくらなのか？

気になったことはありませんか。

 

住宅の大きさ、グレード、設備、建築地などいろいろな要因で住宅の価格は左右されますが、相場を知ることで、自分の立ち位置がどのくらいの場所にいるのかが、客観的に見ることができます。

文中で使用しているデータは、SUUMOを運営しているリクルートが調査したものと、住宅産業新聞の発表を元にしています。

 

注文住宅を建築するのに、どのくらいの予算をとったらいいのか？の目安にもなるでしょう。

注文住宅を建てた人の全国平均建築費用

リクルート住まいカンパニーが実施した「注文住宅の動向・トレンド調査」が2018年12月7日に発表されました。

それによると、注文住宅を建築した人の全国平均は「2807万円」という結果でした。

 

2018年の全国平均建築費用は、前年に対して32万円増加した様子ですが、建築費用は毎年上がっているのが現状ですので、想定通りの結果となるでしょう。

対して、首都圏だけを見ると、「2984万円」と割高傾向。

 

平均でみると、2807万円ですが、500万円ごとに分けた、ボリュームゾーンを見ていくと、2000-2500万のゾーンが一番多くなります。

平均よりも、ボリュームゾーンが下にあるのは、後に紹介する、大手ハウスメーカーの建築費用等が引き上げている結果なのかと思います。

 

建築費用価格帯別割合抜粋

【2018年建築者（全国）】

• 「1500万円未満」＝7.1％
• 「1500～2000万円未満」＝12.5％
• 「2000～2500万円未満」＝23.7％
• 「2500～3000万円未満」＝19.3％
• 「3000～3500万円未満」＝17.9％
• 「3500～4000万円未満」＝8.3％
• 「4000～4500万円未満」＝4.7％
• 「4500～5000万円未満」＝2.0％
• 「5000万円以上」＝4.5％

1500万円から3500万円までで、73.4％を占めています。

その中でも、2000万円から2500万円未満の層が23.7％と1/3を占める、ボリュームゾーンです。

大手ハウスメーカー7社の平均建築費用

毎年、ハウスメーカーの決算内容からデータをとっている「住宅産業新聞」では、主要7社の【戸建て単価・床面積の実績】を発表しています。

上記ハウスメーカー7社のデータの平均をとると、3487万円となりました。

さすがに大手ともなると、全国平均の2807万円を軽く超えてきます。

 

これは、国が推進している省エネ住宅の「ZEH」の設備投資が大きく絡んでいるのではないかと感じます。

ZEH仕様の住宅にするには、住宅自体の省エネ性能を高めるため、使われる断熱材や窓の高性能化が必須となります。さらに、省エネ家電等の設備や、創エネとなる太陽光発電システム等の設備投資が行われ、建築費用が増加につながったものと思います。

ただ、ZEHが無くとも、ハウスメーカーの単価は、年々上昇しているため、今後も上昇をたどる可能性が高くなります。

 

下記表は、ハウスメーカー主要7社の2013年度から2017年度までの、建築費用推移を示しています。

ハウスメーカー年度別平均建築費用

年度	2017	2016	2015	2014	2013
三井ホーム	4,020	4,000	3,954	3,820	3,660
住友林業	3,820	3,780	3,770	3,580	3,460
積水ハウス	3,807	3,729	3,700	3,566	3,450
大和ハウス	3,296	3,254	3,074	3,091	3,054
旭化成ホームズ	3,590	3,430	3,370	3,270	3,110
セキスイハイム	3,110	3,060	3,030	3,030	3,060
ミサワホーム	2,769	2,728	2,712	2,677	2,670
平均	3,487	3,426	3,373	3,291	3,209

建築費用が下がったのは、2014年度のセキスイハイム1社だけとなっています。

販売数低迷が起きても、1客単価は上昇となる傾向が見えてきます。

 

2014年から2015年にかけては、消費税が5％から8％へ増税した年でもありました。

当時、消費税が増税されると、市場が冷え込み、住宅価格が下がるといわれていましたが、注文住宅に関しては、逆に上昇に転じていることになります。

 

まとめ

この記事を読んでいる方は、これから住宅を検討している方がメインだと思います。

数字を見ると上昇していることから、悲観してしまうことが考えられますが、2019年の消費税増税に対する、優遇措置が発表され、増税後でもメリットが出るような内容になっています。

1. 住宅ローン減税の3年間延長
2. すまい給付金の拡充
3. 次世代住宅ポイント

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みんなは、どのくらいの費用をかけて注文住宅を取得しているのか？の参考としてもらえれば幸いです。